驀進する世界のグリーン革命 地球温暖化を越え、持続可能な発展を目指す具体的アクション

発行:ポット出版
橋爪 大三郎 編, 野澤 聡 著, 池田 和弘 著, 鈴木 政史 著, 品田 知美 著, 長山 浩章 著
希望小売価格:1,800円 + 税 (この商品は非再販商品です)
ISBN978-4-7808-0199-6 C0030
B6判 / 208ページ /並製
[2013年05月刊行]
印刷・製本●シナノ印刷
ブックデザイン 山田信也
書籍のご購入は右側から ⇒


内容紹介

橋爪大三郎ら、東工大世界文明センターの研究者6人が、
世界、そして日本での最先端の環境施策を紹介。

この人類社会と地球に責任を持つ主体として、我々が取れる予防措置とは?
100年先の未来を見据えて、いまできることを考える。

目次

はじめに

Ⅰ グリーン革命と変貌する世界
橋爪大三郎

Ⅱ 技術と経済を重視するアメリカ
グリーン・イノベーション政策とワックスマン・マーキー法案に見る、地球温暖化問題への取り組み
野澤聡

Ⅲ 低炭素経済を創る
イギリスの気候変動法
池田和弘

Ⅳ 低炭素社会への途
日本は炭素税から始めよ
池田和弘

Ⅴ 日本は排出量取引制度を導入するべきか
鈴木政史

Ⅵ 太陽熱発電と高圧直流送電
橋爪大三郎

Ⅶ 自然エネルギー政策はなぜ進まないのか
封じ込められた地熱・小水力の潜在力
品田知美

Ⅷ EVとスマートグリッド
長山浩章

著者プロフィール

橋爪 大三郎(ハシヅメ ダイサブロウ)

1948年生まれ。社会学者。
1972年、東京大学文学部社会学科卒業。1977年、東京大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。1989年〜1995年、東京工業大学工学部助教授、1995年〜2013年、東京工業大学教授。2006年〜2013年、東京工業大学世界文明センター副センター長を兼務。
主な著書は、『はじめての構造主義』(1988年、講談社現代新書)、『ふしぎなキリスト教』(2011年、講談社現代新書、大澤真幸と共著)『おどろきの中国』(2013年、講談社現代新書、大澤真幸・宮台真司と共著)『科学技術は地球を救えるか』(1995年、富士通経営研究所、新田義孝と共編著)、『橋爪大三郎コレクション』(全3巻、1993年、勁草書房)など多数。

野澤 聡(ノザワ サトシ)

1967年生まれ。科学史家。
1994年、京都大学理学部卒業。2009年、東京工業大学大学院社会理工学研究科で博士(学術)取得。現在、東京工業大学社会理工学研究科特別研究員。昭和女子大学、法政大学などで非常勤講師を務める。
主な著作は、『学校で習った「理科」をおもしろく読む本――最新のテクノロジーもシンプルな原理から』(2010年、JIPMソリューション、山崎正勝・小林学編著)。

池田 和弘(イケダ カズヒロ)

1977年生まれ。社会学者。
2000年、東京大学卒業。2005年、東京大学大学院人文社会系研究科博士課程満期退学。2013年より、上智大学大学院地球環境学研究科特別研究員。
主な論文は、池田和弘・平尾桂子「気候変動の多重メディア」(『地球環境学』第6号、2011年)。

鈴木 政史(スズキ マサチカ)

1973年生まれ。専門は環境経営、環境政策。
1999年、アメリカ・コロンビア大学大学院修士課程修了。2008年、オランダ・エラスムス大学大学院博士課程修了。2007年より、国際大学大学院専任講師、2010年より関西大学商学部准教授。

品田 知美(シナダ トモミ)

1964年生まれ。社会学者。
1988年早稲田大学卒業、2001年東京工業大学大学院社会理工学研究科博士課程修了。博士(学術)。2012年より、城西国際大学福祉総合学部准教授。
主な著作は、『家事と家族の日常生活――主婦はなぜ暇にならなかったのか』2007年、学文社)、「How do students understand climate change? Local knowledge and specialised knowledge.」(The European Sociological Association 8th Conference, paper, 2007)など。

長山 浩章(ナガヤマ ヒロアキ)

1964年生まれ。エネルギーコンサルタント。
1988年、慶応義塾大学経済学部卒業。1988年、三菱総合研究所入所。1992年、エール大学経営大学院修了(MBA取得)。三菱総研では企業戦略、海外事業戦略構築のコンサルティングに従事。2004年、ケンブリッジ大学応用経済学部客員研究員(2005年8月まで)、2007年、京都大学大学院エネルギー科学研究科博士後期課程修了(博士[エネルギー科学])。2008年より、京都大学国際交流推進機構教授。
主な著作は、『発送電分離の政治経済学』(2012年、東洋経済新報社)。