Book I: Introduction　
第 I 巻　はじめに

■訳者の説明

この第I巻は、本書の概要説明と、当時の古典派経済学に対する批判。時代背景の理解には重要。また、2010年現在は［少なくともリーマンショック前までは］経済学がどんどん、かつてのがちがちの古典派に近づいてしまっている状態なので、それに対する批判を改めて読むのも意義があること。ケインズ理論の最初の布石が、第3章の有効需要と消費性向の話なので、ここは注意して読むべし。

序文：本書は古典派経済学批判であり、その前提を問題視するという宣言。

第1章：古典派理論は、特殊な環境における特殊解でしかなく、もっと一般的な理論をここで展開すると宣言。

第2章：非自発的な失業は［古典派がなんといおうと］存在する。また人々は実質値ではなく名目値に反応する。古典派はそれを度外視するので変。

第3章：重要なのは有効需要。これが雇用を決める。それは消費性向に左右される。そして投資は金利に左右される。古典派はこれらを考え［られ］ないが、一般理論はこれをきちんと見る。

Chapter 1: The General Theory　
第1章　一般理論

1.この本は『雇用と利子とお金の一般理論』という題名だ。力点は「一般」にある。これまでの古典派理論は、特殊な場合にだけ適用できるもので、一般的には使えない。そしてその特殊な場合というのは、実際の経済社会とはちがっているので、古典派理論をそのまま使うとひどいことになる場合が多い。

Chapter 2: The Postulates of the Classical Economics　
第2章　古典派経済学の想定

■Abstract

古典派の理論では、失業は労働組合が不合理に高い実質賃金を要求し、自発的に失業を選ぶから起きる。非自発的な失業なんてものはないはず。

でもこの議論は変だ。労組は実質賃金なんか気にしない。労使交渉は名目の賃金をめぐるものだし、インフレになって実質賃金が相対的に下がっても、それで仕事をやめるやつはいない。

また古典派理論の前提だと、名目賃金が上がると実質賃金も上がる。でも古典派の価格理論では、名目賃金が上がれば物価水準も上がるから、実質賃金は変わらないはずだ。一貫性がないぞ!

これは古典派理論が完全雇用を前提としているから。不完全雇用では、非自発失業が発生するのだ。

また古典派理論だと、供給は自分で生産を作り出す、つまりどんな水準の生産や雇用でも、需要価格と供給価格は同じだ。でもこれもちがう。

■本文

1.価値と生産理論のほとんどは、あらかじめ使われる［雇用される］リソースの量が決まっていて、それを相対的にどう使うのがいいとか、その産物の相対的価値がどうだとかいうものだ（これはリカードの伝統。リカードは国全体の生産量は考慮しなかった）。

2.使えるリソースの量という問題も、人口とか資源量とかいう形で記述的には扱われてきた。でも、使えるリソースの「実際の雇用を決めるのが何か」という問題はあまりきちんと分析されていない。見過ごされてきたというよりは、根底にある理論があまりに単純すぎると思われて、ほとんど言及されなかったということ。

Section I

3.雇用の古典理論は、ほとんど議論なしに次の二つの想定に基づいている：

4.（I）賃金は労働の限界生産と等しい。つまり賃金は労働が一単位減った場合に減少する価値に等しい。ただし不完全競争下だと他に条件がつく。

5.（II）一定量の労働が雇用されるときの賃金の効用は、その雇用量がもたらす負の限界効用に等しい。ここでの負の限界効用というのは、「こんな賃金じゃとてもこんな仕事はやってられない」と人が思うときの、その「やってられない」部分すべてだ。

6.この主張は「摩擦」失業とも一貫性を持つ。これは転職中の失業とか、急な変化に対応するまでのタイムラグからくる失業とかだ。それ以外に自発的失業というのもある。制度とか集団ストとか怠惰とかで仕事をしない人たちだ。でも、古典派の主張はこの二つ以外の「非自発的失業」というのを考えようとしない。

7.古典理論では、雇用リソースの量はこの二つの想定で決まってくる。最初の想定からは雇用の需要関数が出てきて、二番目からは供給関数が出てくる。そして雇用の量は、限界生産の効用が限界雇用の負の効用とバランスするところとなる。

8.この理屈だと、雇用を増やす手段は次の四つしかない：

（a）摩擦失業を減らすような組織や予測面の改善

（b）労働の負の効用を減らし、追加労働のための実質賃金をあげて自発的失業を減らす

（c）賃金財産業（労賃の効用が依存している財）の限界労働生産性を上げる

（d）非賃金財の価格を、賃金財の価格に比べて高くし、同時に非賃金労働者たちの支出を賃金財から非賃金財に移す。

9.これは古典理論で雇用を詳細に扱った唯一の著書、ピグー『失業の理論』のまとめだ。

Section II

10.でも実際に見てみると、現状の賃金で働きたいのに働けない人がいっぱいいる。古典派はこれを、組合が賃金引き下げに同意しないからそういうことになると述べている。

11.もしそうなら、二つの点が指摘できる。

12.まず、名目賃金が下がると働かない、という労働者は、物価が上がることで賃金財の価格と比較した賃金水準が相対的に下がったら働くのをやめるか?［つまりインフレで賃金の実質価値が目減りしたら仕事をやめるか?］そんなことはない。つまりある範囲内だと、労働需要は最低限の名目賃金水準で決まるもので、実質賃金水準で決まるわけじゃない。古典理論は、これは自分の理論の本質に関係ないことにしているけど、実は関係大ありだ。労働が実質賃金だけの関数でないと、古典派理論は壊滅だもの。労働が実質賃金だけの関数なら、物価が上下すると労働の供給関数も派手に変動してしまう。

13.さてふつうの経験からして、労働者は実質賃金よりは名目賃金［つまり賃金の額面］を求めて働く。労働者は、名目賃金［給料の額面］が減るといやがるけれど、賃金財の値段が上がっただけで［つまりインフレになっただけで］ストをしたりはしない。そしてそれは別に非論理的じゃない（これは後述）し、また現実にそうなっていることは否定できない。

14.さらに実際の不況を見ても、労働者が賃下げを受け入れないから失業が生じてるわけじゃない。労働者だって不景気のときにそんなに突っ張ったりしない。これを見ても古典派の理屈は変だ。

15.これを統計的に相関分析にかけて、名目賃金と実質賃金の変化を見たらおもしろいだろう。特定産業だけの変化の場合、名目賃金と実質賃金は同じ動きを見せるはず。でも経済全体の賃金水準が変化するとき、両者は逆方向に動くはず。短期的には、名目賃金が下がって実質賃金が上がるのは失業増加に伴うものだから［実はそうなっておらずケインズは後にごめん論文を書いている］。

16.いまの実質賃金水準が最低線で、給料がそれより下がったらみんな働かない、というなら、摩擦失業以外の非自発的失業はあり得ないはずだ。でもそんなことはない。いまの賃金水準で働きたがってる失業者はたくさんいる。これは賃金財の価格が上がって、実質賃金が下がっている時にも成り立つ。だから実質賃金は労働の限界的な負の効用を正確にはあらわしていない。

17.でももっと本質的な批判がある。この話は、労働の実質賃金が労働者と実業家との賃金交渉で決まる、という発想からきている。古典派は、交渉で決まるのは名目賃金だけれどそれが実質賃金を決めているのだ、と言う。

18.つまり実業家と労働者の賃金交渉が実質賃金を決める、というのが古典派の理論だ。

19.これは個々の労働者だけでなく労働力全体にあてはまることになっている。また閉鎖系だろうと開放系だろうと、貿易の影響で名目賃金が低下する場合だろうと関係なくあてはまるはず。

20.でも名目賃金の交渉がほんとに実質賃金を決めるかどうかはアヤシイ。古典理論だと、価格は名目の限界費用で決まるはずで、名目の限界費用はかなりの部分が名目賃金に左右される。だから名目賃金が変わったら物価もそれに応じて変わり、実質賃金は［労働コスト以外の部分は除き］変わらない、ということになるはずだ。でも賃金の場合だけ古典派は主張がちがっている。そして、賃金交渉で実質賃金が決まる、という話がいつの間にか、完全雇用に対応する実質賃金を交渉で決められる、という話と混同されている。

21.まとめ。古典理論の二番目の主張には、反論が二つある。一つ目は、それが実際の労働者のふるまいとちがう、ということ。みんな給料の金額が下がると怒るけれど、インフレで給料の実質価値が相対的に下がっても何も言わない。物価高になったらみんないっせいに仕事をやめるか?　そんなわけはない。でもピグー『失業の理論』をはじめ古典派の前提だとそうなる。

22.二つ目のもっと重要な反論として、実質賃金が賃金交渉で決まるという古典派の発想がそもそも変だ、ということ。この先の議論で、実質賃金を決めるのが何かを論じる。

Section III

23.ある業種だけが名目賃金削減に同意したら、かれらの実質賃金はほかの業種と比べて相対的に下がるからみんないやがる。でもお金の購買力が下がって、みんな一律に実質賃金が下がるときは（極端でなければ）あまり文句は出ない。

24.つまり名目賃金を巡る労使交渉というのは、各種の労働者集団同士の中で、総実質賃金の分配を主に左右するわけだ。労働組合がやっているのは、業種間の相対的な実質賃金を守ることで、経済全体の中での一般的な実質賃金水準をどうこうするもんじゃない。

25.だから労働者たちは、無意識にとはいえ、古典派経済学者よりはまともだ。名目賃金低下には抵抗しても、実質賃金の全体的な水準が変わるのには抵抗しないから。

Section IV

26.というわけで、ここで第三の失業である「非自発的失業」を定義する必要がある。古典派はこれが存在する可能性を否定しているけど。

27.定義としては「名目賃金に比べて賃金財の値段が少し上がったとき、その名目賃金水準での労働総供給と労働総需要が、どちらも現在の雇用水準より大きいときの失業」となる。

28.古典派の想定だと、この定義にあてはまるようなものは存在できない。だから古典派は、失業は単に職探しの途中か、あるいはその労働者が分不相応な賃金を要求しているだけ、として片づけている。

29.でも古典理論は完全雇用の場合にしか当てはまらない。だからそれで非自発的失業を論じることはできない。第二の想定を捨てて新しい体系を作ろう。

Section V

30.古典派と決別するといっても、共通点は見失わないようにしよう。さっきの第一の想定は否定しない。それがどういうことかを考えよう。

31.各種条件が同じなら、実質賃金と産出量（および雇用量）は一対一対応している。だからそこで雇用を増やしたら、実質賃金は下がるしかない。この点では古典派に同意する。

32.でも第二の論点を捨てたらどうなるか?　雇用の減少はその分かれらの受け取る実質賃金が増える、つまり賃金財で測った価値が増えるのは今まで通りだけれど、それは労働者たちが賃金財をもっとたくさん要求するから、では必ずしもない。だから労働者が低い名目賃金を受け入れても、失業は必ずしもなくならない。この議論は第19章できちんとやる。

Section VI

33.セイとリカード以来、古典派は供給は需要を生み出すと教えてきた。生産コストはすべて、経済全体で見れば直接・間接的に製品の購入にまわる、という話だ。

34.ミル『経済学原理』でもそれは明記されている。

35.その変形版として、個人が消費を控えれば、それまでその供給に使われていた労働や財が、資本的な富の生産に必然的に投資される、という議論がある。たとえばマーシャル『国内価値の純粋理論』なんかにそう書いてある。

36.後期のマーシャルやエッジワースやピグーだと、この手の記述はなかなか見つからない。いまじゃこんなはっきりした書き方はだれもしない。でも古典派はみんなこれが前提だし、これがないと古典派は崩壊する。要するに、稼いだ金はいつか何らかの形で使うしかない、というわけ。

37.買い物には売り手と買い手がいて、支払いと受け取りは相殺される。だから、社会全体で見れば総コストと産出の総価値が同じというのはまあわかる。

38.また、他人から何ももらわずに自分を豊かにするような個人の行為が社会全体をも豊かにする、というのもまちがいない。だから個人が貯蓄すれば（つまり自分のお金で自分を豊かにしている）、それは必ず投資にまわることになる……

39.……と考えるやつは、まるでちがうものをごっちゃにしてごまかされているのだ。いまの消費を控えるのと、それを将来の消費にまわす、という行動の間に関係があると思っている。でもこの両者を律する動機はまったく別物だ。

40.要するに古典派は、産出全体の需要価格と供給価格が同じだ、というのを前提にしている。これを認めると、残り全部が決まってくる。貯蓄はすばらしいとか、金利への態度とか、失業の古典理論とか貨幣数量説とか、盲目的な自由放任賞賛とか。これはあとでみんな見直す必要がある。

Section VII

41.まとめ。古典派ってのは以下のような前提に順番に依存している：

（1）実質賃金は、いまの雇用の限界的な負の効用に等しい

（2）厳密な意味での非自発的失業なんてあり得ない

（3）供給は自分で生産を作り出す、つまりどんな水準の生産や雇用でも、需要価格と供給価格は同じ

42.でもこの三つは実はお互いによりかかりあった堂々巡りの議論でしかないのだ。

Chapter 3: The Principle of Effective Demand　
第3章　有効需要の原理

■Abstract

雇用 N は、社会の総消費と総投資の合計、つまり有効需要によって決まる。

じゃあ総消費はどう決まる?　それは雇われた人たちがどんだけ消費するかで決まる。そしてその消費は、その人たちの稼ぎで決まる。所得が増えるとみんな消費を増やすから。でも、増えた分を全部消費にまわす人はいない［ふつう貯金とかするでしょ］。どのくらいを消費にまわすか、というのが消費性向というやつだ。

このままだと事業者は、払った賃金［つまり所得］より低い売り上げ［消費額］しか手に入らないので、人をそんなに雇えない。それがわかってるから、かれらはもともと見込める売り上げ［消費額］程度の人しか雇わない。すると完全雇用でないところで均衡する。つまり自発的でない失業が起きる。

これを防ぐには、社会の投資を増やすことだ。投資を増やせば、その分有効需要も増える。そのためには、投資の見返りが［貯蓄の利息より］高くないとダメだ。

でも経済が豊かになると、稼ぎを全部消費にまわさなくてもいい［消費性向が下がる］し、また社会のインフラも整備済だから投資機会も減る。完全雇用が実現するまで有効需要を高めるためには、人工的に投資機会を増やす、つまり利子率をどんどん下げることで投資を確保しなきゃいけない。

だから、有効需要と、投資の限界効率と、利子率についてきちんとした理論を考えないと経済の一般理論にならん。それをこれからやる。

古典派の理論は、現実離れしていて、実用性も皆無。自由放任の現状追認なので気に入られただけかも。それと、古典派理論だとこの世はあるがままでサイコー、という幻想に浸ってられて気分がいいのかも。でもそれは現実の問題から目を背けることだよ。

■本文

Section I

1.技術水準やリソースや費用が一定なら、ある量の労働を雇うことで企業家には二種類のコストが発生する。まずは生産要素［本書では労働だけ］を買うのに必要なコスト（要素費用）。もう一つは、他の完成品を買ってきてそれを動かし続けるために必要な費用（利用者費用）だ［わかりにくいんだけど、まあ前者は変動費、後者は固定費または減価償却費と考えるとわかりやすいか。厳密にはちがうんだが］。

2.で、技術とリソースと労働+原材料費の水準が同じなら、産業は「売り上げ−要素費用」を最大化するようにリソースを雇う［利益を最大化するように、というのと同じことですな］。

3.じゃあ、 N 人を雇うと総供給価格が Z になるとしよう。これを Z=φ(N)と書く。これが総供給関数だ。次に N 人雇ったときに期待できる売り上げを D としよう。これを D=f(N)と書く。これが総需要関数だ。

4.でもって、 D>Z なら、企業家はもっと人を雇って、 D=Z になるまで N を増やす。この時点で利益は最大化する。だから雇用の量は、総需要関数と総供給関数が交差する点で与えられる。その交点での D の値が「有効需要」だ。

5.一方、古典派の主張は「供給はそれ自体の需要を作り出す」というものだ。これはこの二つの関数が N の値によらず等しい［つまり D=Z 、と想定している］。

6.もしこれが成り立つなら、事業家同士の競争は常に拡大して、全体としての産出の供給が非弾性的になるまで進む。つまり有効需要がいくら増えても産出がそれに応じて増えなくなる点、つまりは完全雇用が実現されるまで続く、ということだ。でももしこれが正しくなければ、古典理論は大きな見落としをしている。

Section II

7.これから説明する理論の概略を述べておこう。

8.雇用が増えると、社会としての総所得が増える。すると総消費も増えるけれど、その増え方は所得ほどじゃない。だから、その差額は総投資が増えることで埋め合わされる必要がある［そうでないと社会の中での総需要が足りなくて、事業家は雇用を正当化できない］。だから、社会としての消費性向が一定なら、雇用の総量は現在の投資の大小に左右される。現在の投資の大小は、投資の誘因（後で説明）で決まってくる。そして投資の誘因は、資本の効率と金利で決まる。

9.消費性向が一定で、新規投資も一定なら、均衡水準をもたらす雇用は一つしかない。この水準は完全雇用より低い可能性がある。古典理論は、それが完全雇用と一致する場合しか扱わないけど、これはかなり特殊な場合だ。

10.まとめるとこういうこと：

11.（1）他の条件が一定なら、所得（実質も名目も）は雇用量 N に依存する。

12.（2）社会の総所得と、総消費 D1 の関係は、社会の消費性向という心理状態で決まる。総消費は、総所得の水準で決まり、総所得は N によるから総消費も N で決まる。

13.（3） N は、事業者がどれだけ雇おうとするかによる。これは社会の総消費 D1 と社会の総投資 D2 の合計 (D) となる。 D が有効需要ってやつね。

14.（4） D1+D2=D=φ(N) となる。で、 （2） から、 D1=χ(N) なので、 φ(N)-χ(N)=D2 になる。

15.（5）つまり雇用量 N は、総供給関数 φ, 消費性向 χ, 総投資 D2 で決まる。ここが『一般理論』のキモだぞ。

16.（6） N が増えるとだんだん限界労働生産性（最後に雇われた人の生産性。事業者は賢いので、優秀な順、つまり生産性の高い順に人を雇うのだ）は下がる。この限界生産性が実質賃金水準を決める。そしてあまりに賃金が低ければ、だれも働きたがらないから D を増やしても N が増えない可能性はある。が、ここでは無視。

17.（7）古典理論だと、すべての N に対して D=φ(N)が暗黙の前提だ。

18.（8） N が増えると、 D1 は増えるけれど、 D ほどは増えない。所得が増えると消費も増えるけれど、でも一部は貯蓄にまわるから、所得の増分ほど消費は増えないのと同じこと。雇用が増えるほど、消費者の消費額 (D1) と総供給価格 (Z) とのギャップは大きくなる。だから雇用も増やせない。だから（D2 のほうで何か起きない限り） N は完全雇用より下にとどまる。つまり、失業がある状態で経済が均衡する。

19.ここでの失業は、「働くのはつらいのでこの賃金水準では働かないぞ」という自発的なものじゃないことに注意。

20.社会が豊かなのに貧乏人が残っていることも、これで説明できる。有効需要が不足して、労働の限界生産性が十分に高くても完全雇用が達成されていないからだ。

21.さらに社会が豊かなほど、潜在的な生産能力と実際の生産のギャップはでかい。貧乏なコミュニティは、作ったモノや稼ぎはすぐに使うしかない。だから社会の総投資 D2 が少しでもあればすぐに完全雇用になる。でも豊かな社会だと、右から左に稼ぎを使い果たす必要がないもの ［つまり消費性向が低い］。それを埋め合わせるには、 D2 は相当必要だ。

22.もっと困ったこと。豊かな社会は、消費性向が低いだけじゃない。すでに資本が十分に蓄積されてしまって［つまりインフラや設備が十分に整っているので］、十分な見返りの期待できる投資先がなかなか見つからない。社会の総投資 D2 を増やすには、金利を下げて「十分な見返り」のハードルをどんどん下げるしかない。でもこれは自動的には生じない。この点は第IV巻で解説。

23.まとめると、既存の理論で不足しているのは、消費性向の分析、資本の限界効率の定義、利率の理論だ。これさえ決まれば、価格理論も決まってくる。さらに、利率の理論を考えるときにはお金というのが重要になってくるので、これについても検討する。

Section III

24.総需要関数なんか無視していい、というのはリカード式経済学の教えだ。マルサスは、総需要が不足するかも、と述べたけれど、理論にまとめられなかった。だから総需要の謎はその後だれもとりあげず、マルクスやゲゼルやダグラスが触れているだけだ。

25.なぜリカードの発想がここまで普及したかはよくわからん。現実に適用すると常識はずれな結論が出てくるので、「おれは馬鹿な世間にはわからんことがわかる」という虚栄心を満足させられるから、かもしれない。さらに、自由放任を主張することで、既存事業者に都合がよかったこともあるのかも。

26.でも、普及はしたけれど、リカード派の理論は全然現実の役に立たないことがだんだんわかってきた。それなのに当の経済学者たちは平然としている。

27.それと、古典派の描く世界は、ほっとけば世界は完璧、という人々の願望を正当化してくれるものだった、というのもあるのかもね。でも、それは現実の問題から目を背けているだけだ。

Book II: Definitions and Ideas 　
第II巻　定義と考え方

■訳者の説明

この第Ⅱ巻は、現在ではあまり意味のない部分。当時の経済学で使われていたあいまいな概念などを整理して、考え方のベースとなる数量などを定義している。いまはもう統計データの整備が進み、この『一般理論』で使われている概念が普通になっているので、ここであれこれ批判されている話はまったく問題にならない。だから第5章以外はあまり細かく読む必要はない。

第4章：古典派経済学で当時使われていた概念の批判。

第5章：事業者は将来の期待に応じてものを作る。短期は既存設備の稼働［生産計画］、長期は設備をどう増やすか［投資計画］となる。長期の期待がだいたい雇用を決める。

第6章：所得とか貯蓄とか投資について、当時使われていた概念の批判。社会全体で見れば、貯蓄と投資は必ず等しくなる。それだけ覚えておくこと。

Chapter 4: The Choice of Units　
第4章　単位の選び方

■Abstract

この第4-7章は、古い概念整理なので本題とちょっとそれる。

いくつかの概念はあいまいなので使いません。

雇用理論を考えるときには、名目の額面価値と、雇用量しか見ません。あと、細かい賃金の格差も無視。みんな同じ一人あたり賃金（wage-unit）とする。

■本文

Section I

1.この第4-7章は、古い概念整理なので本題とちょっとそれる。

2.どういう整理かというと、まず経済全体をきちんとあらわす単位をどう選ぶか、という話、経済分析における期待の役割、所得の定義だ。

Section II

3.経済全体を論じるのに経済学者が使う用語はあいまいすぎてダメ。特に国民配当（National Dividend）、 実質資本のストック、一般価格水準というやつ。

4.（ⅰ）国民配当というのは実質産出みたいなものだけど、これは直接はかれないのでとってもあいまい［今はまったく使われない概念だから知る必要なし］。

5.（ⅱ）実質資本のストックも、古い機械と新しい高性能の機械とをどう評価するかという点でかなり問題あり。

6.（ⅲ）一般価格水準というのもずいぶんあいまいだ［いずれも当時の話。いまは統計データ処理の精度がずっと上がり、問題にならない］。

7.でも、通常こんなのは純理論的な話で実際にはどうでもいいと思われているし、その通り。定量分析はこういうあいまいな概念を使わずにやるべきだし、それは十分可能だ。

8.もちろん、がんばって近似を出してみるのは、それなりにおもしろいだろうけど、でも定量分析の基盤にすべきじゃない。

Section III

9.総需要が増えると思えば事業者は総産出を上げる、というのはつまり総雇用を増やすってことだ。でも経済全体の総産出をはかるのは難しいので、雇用だけを見てやろう。雇用が増えるとその分産出も増える、ということにしよう。

10.つまり、雇用の理論では名目の額面価値と、雇用量しか見ません。あと、細かい賃金の格差も無視。みんな同じ一人あたり賃金（wage-unit）とする。時給に雇用量をかけたら総賃金ね。

11.労働もホントはピンキリだけど、まあ大勢に影響ない。有能な人は、一人あたり賃金二人分、といった具合に考えよう。

12.このほうが厳密に話ができていいのよ。

13.産出の変化も、総労働時間だけ見ればいい。設備の差とか技能の差は無視。

Section IV

14.名目価値と雇用量だけで供給関数は定式化できる。

15.そして産業ごとに求めた式を総和して全経済の話もできる。

Chapter 5: Expectation as Determining Output and Employment　
第5章　産出と雇用を決めるものとしての期待

■Abstract

生産には時間がかかるので、将来についての期待が今の経済活動を左右する。

短期期待は、同じ設備での生産量を変える。長期期待は設備投資を左右する。

ただし期待は変わるので、現在の設備量には、過去の期待変動がつみ重なって反映されているのだ。

■本文

Section I

1.モノを作るには時間がかかる。だから事業者は、作ったものが実際に売られる時点を考え、そのときの市場見通しをもとに、現在の生産をする。

2.期待には二種類ある。短期の期待と長期の期待と。短期は、生産計画に関する期待。長期は投資計画に関する期待だ。

3.日々の生産量は、短期の期待で決まる。設備投資は長期だ。そしてこの期待がそのときの雇用量を決める。後になって実際に売れた量は、雇用には直接的には関係ない。単にその後の期待形成にちょっと影響するだけだ。

4.でも期待が雇用を変えるには時間がかかる。

5.期待の水準が同じで時間をかけて安定した雇用は、その期待に対応した長期雇用だ。

6.期待が、雇用を増やすほうに変わったとする。すると事業主は、まずは人手をちょっと増やす。その後、設備投資をして、それにあわせてまた人手を増やし、ちょっとオーバーシュートしてから落ち着いて、安定した長期雇用に達する。その逆もある。

7.実際には、新しい長期雇用になる前に期待がまた変わるので、話はさらにややこしい。

Section II

8.ということは、ある時点の雇用は、その時点の期待だけでなく、それ以前の期待にも左右されるってことだ。でも、過去の期待は設備投資に含まれていると考えられる。だから現在の雇用は、現在の設備資本と現在の期待で決まると言える。

9.あと、長期の期待は考えるけど、短期は細かいから無視していいはず。短期の期待は、ほとんどが直近の実績に左右されてるんだし。

10.ただし、耐久財の場合には、生産者の短期期待は投資家の長期期待に左右されてる。これは直近の実績だけじゃ判断できない。また長期期待は急変する。これは第12章で見る。だから長期期待は慎重に考えるべし。

Chapter 6: The Definition of Income, Saving and Investment　
第6章　所得、貯蓄、投資の定義

■Abstract

所得とか貯蓄とか投資の定義はいろいろあるので、ここできちんと定義する。

なるべく会計的に筋の通った考え方をしよう。すると、社会全体では総投資と総貯蓄が必ず一致することがわかる。

［ちなみにここに出てくる A だの G だの U だのという記号はこの先一切出てこないので、まったく知る必要なし!　当時はまだこうした概念が整理されていなかったが、いまはこの章は読みとばしてもOK。社会全体では貯蓄と投資が等しい、ということだけ頭にいれればいい］

■本文

Section I　所得

1.適当に期間を取ると、その間に事業者は、作り上げた産物を A という値段でだれかに売っている。また、他の人が作ったものを A1 という値段で買っている。さらに設備とか産物の在庫とか原材料とかの資本設備 G を持っている。

2.するとその期間にその人は、 A だけ売って、 A1 だけ買って、 G 持っているので、手持ちは A+G-A1 ってことになるが、その一部は前から持っていた資本設備のおかげだ。その分を差し引くとこの期の正しい所得が出る。

3.差し引き分を計算する方法は二種類ある。供給側から入る方法と、需要側から見る方法だ。

4.（ⅰ）資本設備の価値 G は、その人が過去に仕入れたり設備のメンテをした結果として生じた。製品の生産に使わなくても、最適なメンテ水準というのはあったはず。この期にこの設備を生産に使わなくても、 B′のメンテをやって、期末の価値が G′ だったとしよう。すると生産に使わなかった場合の設備純価値最大値は G′-B′ となる。一方、使った場合の純価値は G-A1 。この両者の差が、 A の生産で使われた分ということになる。この差を、利用者費用 U と呼ぼう。そして生産に使う原材料や労働を、 A の要素費用 F と呼ぼう。 F+U が A の生産にかかわる総費用だ。

5.すると企業家それぞれの純所得は A-(F+U)だ。そして経済全体で見ると、だれかにとっての F は、別の人にとっての A の一部だから相殺される。したがって経済全体の純所得は A-U となる。

6.これであいまいなところはないでしょ?

7.あと、利用者費用 U がマイナスになることもある。でもこれは例外的な場合だけだ。

8.ついでに、期の経済全体の総消費 （C）=Σ(A-A1) になり、総投資 （I）=Σ(A1-U) になるよ。

9.あと、有効需要というのは純所得とかを無視して費用も何も含めた総売上だと思えばいい。

10.またこの定義は、限界売上を限界要素費用と等しくできるというメリットもあるのだ。

11.（ⅱ）いまの話は企業家の自発的なメンテ支出等々から導いたもの。でも自発的でない偶発的な損失や陳腐化にともなう価値の滅失なんかがある。そしてその中には、突発的なものもあるけれど、予測のつくものもある。この予測のつく分（陳腐化とか経年劣化とか）を補填費用 V と呼ぼう。

12.つまり純所得や純利益は、総所得や総利益から補填費用を引けばいい。だから総純収益はA-U-V と表される。

13.あと、予測のつかない偶発的な設備の滅失というのもあるがその推定はむずかしくウダウダ。

14.V は心理学的に重要で、その大きさによって短期の消費が左右される。

15.でもそれ以外の偶発的な費用はめんどうくさいしどうせ予測できないんだから、まあ補填費用に含まれることにしちゃいましょう。

16.補填費用の話はこれが精いっぱい。

17.結局この定義は、マーシャルやピグーによる所得の定義とかなり近くなったね。

18.てなわけで、純所得の定義ができたが、まだあいまいなところが残る。ハイエクの議論はこうした定義の差から生じている。

19.だから純所得というのは使わないようにして、通常の所得だけ考えよう［つまりこの（ⅱ）の話は見るだけ無駄］。

20.ちなみにこの定義はなるべく慣用に近くなるようにしてある。拙著『貨幣論』ではちょっと特殊な定義を使ってしまった。あれは今にして思えばまちがい。混乱させてごめん。

Section II 　貯蓄と投資

21.貯蓄と投資という言葉はいろいろ定義がありすぎる。貯蓄は所得から消費を引いたものだというのはみんな合意する。所得はさっききちんと定義した。すると問題は消費ということばで、往々にして消費する消費［支出］と投資の消費［支出］とがごっちゃになっている。でも消費支出はさっきの話で C=Σ(A-A1) だと言えば厳密に定義できる。ちなみにもう総和記号はこれからつけないことにする。

22.所得と消費が定義されたから、貯蓄も簡単に定義できる。所得から消費を引けばいいから、 (A-U)-(A-A1)=A1-U ってことだ。

23.同じように、短期の投資も定義できる。短期の投資はその期の生産活動で資本設備に追加された価値だ。これは明らかに、さっき貯蓄として定義したものと同じになる。だって、これはつまり所得のうち消費されなかったものってことでしょ。なら同じだ。

24.つまり貯蓄は個別消費者の集合的な行動の結果で、投資は個別投資家／事業家の集合的な行動だけれど、どっちも所得から消費を引いたものだから、必然的に同じになる。これはアイデンティティだから絶対に揺るがない。

25.なぜこの恒等関係ができるかというと、取引ではその資本設備の生産者と購入者がいるからだ。片方の払った分が厳密に片方の儲けとなる。総和を考えると、さっきの恒等関係が成立し、投資と貯蓄は等しくなる。

26.［貯蓄したいという人と投資したいという人とがうまくマッチしない場合があるんじゃないの?という反論はあるだろう］。もちろん両者がお高くとまって取引が成立しない場合は理論的には考えられるけれど、実際にはだいたい折り合いのつく価格がある。

27.［どうしても両者が等しくなるという発想になじめなければ］考え方としては、貯蓄を考えるよりも人が消費をどういうふうに決めるかを考えたほうが理解しやすいかも。消費額はみんな勝手に決められる。でも投資や貯蓄は、その消費の結果としてどうしても制約されてしまうでしょう。その意味で今後は、貯蓄性向を考えるよりむしろ消費性向を考えて議論を展開しよう。

おまけ 利用者費用に関する付記

［話がさらに細かくなるので略。興味があれば実物を読んでください］

Chapter 7: The Meaning of Saving and Investment Further Considered　
第7章　貯蓄、投資の意味をもっと考える

■Abstract

貯蓄と投資が必ず等しくなるという議論に違和感を覚える人もいるだろう。

両者が一致しないという議論をする人もいるが、それは通常、投資とか所得という用語の定義がちがうせいだ。

そしてその違和感は、ミクロの議論とマクロの議論をごっちゃにするために生じる。一人が自分だけ自由に貯蓄を増やしても、その人の投資は変わらないことはある。でも社会全体で見ると、これはあり得ない。実はその個人の「自由」も、他の要因を通じていろいろ制約されていて、社会全体では絶対に貯蓄と投資は一致する。

■本文

Section I

1.前章の定義で、貯蓄と投資が社会全体では必ず等しくなり、両者が同じものを別の角度から見ているだけだということになった。でもこれが必ずしも成り立たない定義を使っている人もいる（それ以前に勝手な思いこみでものを言っている人もいる）。そういうのをふりかえってみよう。

2.貯蓄というのが、所得から消費分を引いたものだ、という点はさすがにみんな合意するようだ。消費というのもみんな合意している。すると問題は、所得の定義と投資の定義にあるわけだ。

Section II

3.まずは投資から。普通、投資といったら人や会社が資産を買うことだ。株を買うことだけを投資と呼ぶこともある。でも家を買うことを投資と呼んだり、機械を買ったり各種の品物を買うのを投資ということもある。でも投資を売却したらマイナスの投資になることを認めるなら、この用法とここでの定義とは同じになる。

4.この定義だと投資は、資本設備（固定資本、運転資金、流動資本）の増分だ。いろんな定義の差は、この中のどれを含めるかで生じる。

5.ホートレーは、流動資本の変化をえらく重視する。つまり売れ残り在庫の増減がかれの主眼だ。だからホートレーは、投資からその部分は抜こうと主張する。この場合、貯蓄が投資を上回るというのは、売れ残り在庫が予想外に増えたということになる。でも、なぜそこだけ重視するのかわからん。在庫は意志決定の材料として重要だが、他の要因だって重要だ。

6.あとオーストリア学派の資本形成とか資本消費というのは、なんかここで定義した投資やマイナスの投資とはちがうらしい。特に資本消費というのは、明らかに上で定義したような資本設備の減少が起きないときでも生じるみたいだ。でも、これをきちんと定義しているものがまるっきり見あたらなくて意味不明すぎ。

Section III

7.次に、所得の定義が特殊なために貯蓄と投資が食い違っている例を見よう。これは拙著『貨幣論』が事例だ。あそこでの「所得」というのは実際の所得ではなく、いわばかれらの「通常の利益」を指していた。だから貯蓄が投資より多いというのは、資本の収益率が通常より低いという意味になっていた。

8.あそこで言おうとしていたことはまちがってはいない。本書での議論もあれの発展形だと思っている。でもいま考えると、当時の理屈は不完全でわかりにくかった。

9.D.H.ロバートソンは、今日の所得を「前期の消費+投資」と定義している。これだと、貯蓄が投資を上回るというのは、ケインズ式の所得が低下するというのとまったく同じことだ。

Section IV

10.さて、「強制貯蓄」という変な概念を使う人がいる。ハイエクとかロビンスがこの用語を使うけれど、ちゃんと定義しないし、どうもお金の量や銀行与信の量で計測するもののようだ。

11.お金の量が変わると確かに貯蓄量も変化するかもしれない。でも別にそれは「強制」されたわけじゃない。貯蓄を見てもそれが区別できるわけでもない。それにお金の量が同じでも貯蓄は他の条件に大きく左右される。

12.標準的な貯蓄を定義しないと「強制貯蓄」なんていう概念は無意味だ。完全雇用のもとでの貯蓄量を標準とすることはできる。でもそれだと「強制貯蓄」なんてのはほとんどなくなるし、むしろ貯蓄不足のほうが起きやすくなる。

13.強制貯蓄を扱ったハイエクの論文を見ると、まさにこれがもともとの意味だったらしい。これはもともとベンサムが考えたもので、完全雇用下では意味がある。でもそれを不完全雇用に適用すると、使い物にならない。

Section V

14.貯蓄と投資が等しくならないという発想が広まっているのは、預金者と銀行の関係についての幻想からきている。預金するとそのお金がいつの間にか銀行システムに吸い込まれて投資に使われてなくなるような印象がある。でもあらゆる取引は双方向なので、一方的に吸い込まれるようなことはない。

15.銀行の信用創造だって、ちゃんと預金の裏付けがあってできることだ。

16.投資のない貯蓄はないし、貯蓄なしに勝手にお金がうまれて投資されることもない。ときどき誤解されるのは、一人が貯金したらその分だけまったく同時に投資が増えるという誤解だ。でも場合によってはある人が貯金を増やすとその分他の人が貯金を減らしたりすることもあるので、個人の個別投資と総貯蓄はいっしょにしないこと。

17.投資の量は人の自由意志で決まるという発想は、社会全体では合成の誤謬となる。全員が同時に貯蓄を増やすことはできないのです。

18.これはみんなの手持ちのお金の量でもいえる。個々人は手持ちのお金を自由に増減できるとはいえ、社会全体のお金は、金融システムが作り出したお金の量に制限される。「自由に増減」といっても、その自由は所得とか物価に実は左右されているのだ。

19.要するにあらゆる場合に、売り手と買い手が両方そろわないと取引は成立しない。個人は小さいので、それを考えなくても取引は考えられるけれど、社会／経済全体を議論するなら、それは無視できない。ミクロの議論とマクロの議論がちがうことをきちんと認識しないと足をすくわれる。個人は社会にほとんど影響を与えずに自分の所得を増やせる。でも社会全体の所得を増やすというのは話がちがうんだから。